当協会について

【協会の組織、各委員会部会の役割】

当協会は、技術委員会(標準化部会、利用促進部会)企画委員会(広報部会、調査部会)の2委員会4部会で活動をしている。

 

標準化部会

潜熱蓄熱建材の蓄熱性能の評価手法を確立し、定量的かつ公正に潜熱蓄熱建材の蓄熱性能を評価できるようにすることを目的に活動している。昨年度制定されたJSTM(建材試験センター)規格「潜熱蓄熱建材の蓄熱特性試験方法」に続き、経済産業省標準化テーマ「潜熱蓄熱材を使用した建築材料の蓄熱特性試験方法に関するJIS開発」の枠組みによりJIS原案の作成を進めている(2018-2020年度の3箇年で本委員会および分科会に本協会から参加)。更に実住宅における蓄熱効果の応答性を含めた、「有効蓄熱量測定法」も検討している。

 

利用促進部会

潜熱蓄熱建材の効果を定量化するためには、様々な建物性能、外界条件、住まい方等を考慮する必要がある。
そのため、本協会では市販の温熱環境シミュレーションソフトに潜熱蓄熱建材を実装させた新しいソフトを開発した。現在の活動は、潜熱蓄熱建材を施工した実証実験棟並びに各地実住宅で潜熱蓄熱効果を検証したデータをソフトの精度検証に活用することで、潜熱蓄熱の効果を高い精度で計算できるよう調整している。完成したソフトを業界関係者の誰もが潜熱蓄熱建材導入検討を簡便に行える様にして普及を促進する。また、2021年を目標に「潜熱蓄熱建材の利用に向けたガイドライン」を発行する。

 

広報部会

潜熱蓄熱建材は国内ではまだまだ認知度が低い。蓄熱建材の効果である室温の安定は快適性の向上につながり、省エネ面では断熱・気密の次の技術として期待されている。この潜熱蓄熱建材が社会で役立てられるように普及活動を行っている。具体的には、外部への情報発信ツールとしてホームページの利用や、展示会への出展、シンポジウムの開催、各地での講習会の開催、パンプレットの作成・配布を通して広く潜熱蓄熱建材をPRすると共に、各種団体・行政への政策提言等を積極的に行っている。

 

調査部会

潜熱蓄熱材の情報収集・分析の機能を強化していくために協会設立時に調査部会を立ち上げた。国内外の潜熱蓄熱材およびこれを用いた建材に関する情報を収集・分析して、本協会の発展・会員の利益増進を図る。また、蓄熱材の製造・輸入・販売・活用・研究等の情報収集および需要・規格・規制等の動向把握を行い、協会運営に有用な提案を取りまとめ、潜熱蓄熱材および潜熱蓄熱建材の普及や利用に役立たせていく。

 

日本潜熱蓄熱建材協会【JPCM】組織図

 

日本潜熱蓄熱建材協会【JPCM】組織図

 

役員

代表理事(会長):三木 保人(三木理研工業株式会社)
業務執行理事:鈴江 泰博(株式会社カネカ)
理事:前 真之(東京大学大学院 准教授)
監事:松井 祥(永大産業株式会社)


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